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ネイル白書

ネイル産業の”今”を知る!「ネイル白書2016-17」

ネイル市場の現状を調査・分析し、業界内外に「ネイル産業の今!」を広く発信する「ネイル白書2016-17」が発刊されました。2008年の第1号発刊から数えて今号で5号目となり、ネイルサロンのオーナー、マネージャー、ネイルスクール関係者、メーカー、流通業等に携わる方々に役立つ業界資料が掲載されています。「未来のネイル業界のため、今を知る」。「ネイル白書2016-17」をぜひご覧ください。

ネイル白書 2016-17

ネイル白書 2016-17

■体裁:A4サイズ 253ページ
■発行日:2016年10月31日
■発行:NPO法人日本ネイリスト協会
■制作:総務委員会 ネイルマーケットリサーチ プロジェクト
■調査協力機関:株式会社富士経済
■定価:64,800円(税込)
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>> 「ネイル白書2016-17」最新ネイル市場 調査結果 概要

2008、2010、2012、2014年に続き、5回目の発刊。ネイル事業を展開するメーカー/ディーラー(卸業者)/スクール/ネイルサロン/ヘアサロンといった様々な企業に対するアンケート及びヒアリングに加えて、消費者の意識についての調査などを実施した。

●市場規模の推移
ネイル産業全体の売上は、2015年には2,223億円と推計され、2016年には2,247億円に達すると見込まれており、緩やかながら拡大している。消費者へのネイルの浸透は進んでいるものの、セルフネイルの広がりなどによって、市場の大きな割合を占めるネイルサロンの売上が緩やかな伸びにとどまっていることが主な要因となっている。

<ネイル産業の市場規模推移>
ネイル産業の市場規模推移
(備考)市場推移は株式会社富士経済の調査による。

●ネイルサロンの動向
ネイルサービスを行う店舗(ネイルサロン他)は、2015年現在で24,450店舗を数える。都市部を中心に競争が激しくなっており、市場から撤退する店舗も多いものの、依然として参入する店舗数が撤退数を上回ると予想されており、今後も施設数は増加すると思われる。ネイルサービスの販売金額は、2015年で1,655億円となっている。出店数の鈍化に伴って販売金額の伸びも低いものの、依然として市場は拡大している。

●消費者の動向
消費者の動向を見ると、ネイルの愛好者を中心に、自分でネイルを行う“セルフネイル”が増える一方で、ネイルサロンのサービス価格引き下げ競争から、新たにネイルサロンを利用するケースも見られる。実際に過去1年間のネイルサロンの利用率も2割を超えるなど、若干増加がみられた。消費者のネイルへの関心は高く、8割はマニキュアを塗るなどをしているが、その多くはナチュラルでベーシックなネイルを求めており、消費者ニーズに対応したサービスの提供が課題の一つとなっている。

詳細なデータは『ネイル白書2016-17』でご確認ください。